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ネット通信環境 利用増に応じた体制が必要だ - 読売新聞

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 新型コロナウイルスの影響で、インターネットは仕事や生活に、より不可欠な社会基盤となっている。通信環境を安定させ、トラブルを防ぐ体制を構築すべきだ。

 政府の調査によると、インターネットを利用する人は、国民の約9割に上っている。良好な通信品質を維持する必要性は、これまで以上に増しているといえる。

 コロナ禍に伴い、企業のテレワークや大学のオンライン授業が広がった。外出自粛の影響で、自宅で動画配信などのネットサービスを楽しむ人も増えた。国内のネット通信量は、感染拡大前の約6割増となっている。

 テレビ放送のネット配信や、高速・大容量通信規格「5G」が普及すれば、通信量は今後さらに膨らんでいくだろう。

 大手通信会社が提供する通信網は、多くが高速・大容量化されている。通信量のピークは夜間帯のため、現状では大きなトラブルは起きていない。

 ただ、一部の大学ではオンライン授業の開始後、学生らの接続が集中して、システム障害の発生や回線速度の遅延が起きた。通信環境の悪化で仕事や学びに支障を来すことがあってはならない。

 通信会社や企業、大学は、管理するシステムの現状を把握し、利用状況に応じて増強するなど機動的に対応する必要がある。

 企業のオンライン会議や大学の授業では、通信量の多い動画の利用を最小限にとどめたり、資料のダウンロードを通信利用の少ない時間帯に行ったりすることが一般的となってきた。こうした工夫を重ねていきたい。

 通信網の負荷を軽減する取り組みも大切だ。オンラインゲームの最新版やアイドルグループのライブ公演が配信されると、一時的に通信量が急増することがある。

 総務省は今年度、通信会社やコンテンツ事業者が、ネット配信するイベント情報を共有する仕組みをつくるという。

 事前に情報を共有しておけば、同じ時間帯の配信を避け、利用者に注意を促すことも可能となるだろう。海外を含む個々の事業者はこうした対応を徹底すべきだ。

 利用者も、所属する企業や大学の指示、事業者の呼びかけに応じた使い方を心がけたい。

 自宅からネットにつながりにくくなった時に、その理由や対処法が分からないという人は少なくない。通信会社は、問い合わせに応じる窓口の拡充や情報提供に努めねばならない。

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April 11, 2021 at 03:00AM
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